トラックを購入する際は、大手のトラックメーカーが製造しているトラックを選びたいと考える方も多いのではないでしょうか。日本には、大手と呼ばれる有名トラックメーカーがいくつかあります。
そこで本記事では、それぞれの特徴を人気ランキング順に紹介します。また、物流業界が抱える2024年問題についても解説していますので、トラック購入を検討されている方はランキングとともに参考にしてください。
日本のトラックシェアは、いすゞ自動車・日野自動車・三菱ふそう・UDトラックスの大手4社がほぼ占めている状態です。
2023年の大中型貨物車登録台数統計によるランキングは、1位：いすゞ自動車（27,866台）、2位：三菱ふそう（14,572台）、3位：日野自動車（14,134台）、4位：UDトラックス（9,925台）となります。
トラックメーカーは大きく2種類にわけられます。トラックの車体部分（エンジン・運転室など）を製造するメーカーと、ボディ部分（平ボディ・冷蔵冷凍庫・ダンプなど）を製造するメーカーの2つです。
一般的にトラックメーカーと呼ばれるのは、車体部分を製造する会社をさします。ここでは、車体部分の製造をする人気トラックメーカーについてランキング順に解説します。
メーカーごとの特徴について詳しく紹介しますので、トラック選びの参考にしてください。
大手4社のひとつである「いすゞ自動車」は、創業100年以上の歴史がある老舗のトラックメーカーです。国内シェアはトップクラスで、アジア地域を中心として世界でもグローバルに活躍しています。
いすゞ自動車の特徴は、良質でパワーのある大型ディーゼルエンジンです。大きな車体を動かすエンジンの開発が得意であり、多くの荷物を載せていても坂道でパワーダウンすることはありません。
また、ハイパワーなディーゼルエンジンを搭載しながらも、エンジン音が静かという特徴があります。そのため、運転しているときにエンジン音や振動にストレスを感じません。
高機能な座席シートやハイルーフなどを取り入れることで、快適な車内空間が実現しています。長距離でも疲れない車が、いすゞ自動車のトラックの特徴です。
三菱ふそうは、三菱自動車工業から分社化し、トラック・バス部門に特化したメーカーです。国内大手4社の一角であり、ドイツの自動車メーカー・ダイムラー社の連結子会社でもあります。
三菱ふそうの特徴は、バランスと安定性にすぐれたエンジンです。振動や騒音が少ないため安定した走行が得られ、ノイズが少ないことで長距離でも気にならない駆動力が魅力です。
新エコカー減税にも対応しており、環境への配慮とパワフルな走行を両立しています。広い居室空間と座りやすいシートにより、長距離ドライバーの快適性をアップしてくれるでしょう。
国内大手4社のひとつである日野自動車は、東京都日野市に本社を構える会社で、トヨタグループの連結子会社です。トラック・バスなどの商用車を中心に製造販売しており、知名度と販売台数は国内トップクラスを誇ります。
日野自動車の特徴は、エンジン馬力の高さにあります。馬力がありながらも振動が少なく、車体の強度が高いトラックは、ダカールラリーを走り抜いた耐久性も魅力です。
また、車体の故障が少ないのもメリットです。ディーラーの数も多く、メンテナンスや車検に出しやすく費用も安いことから、運送業界での人気は高いといえるでしょう。
UDトラックスは、世界で輸送ソリューションを提供する国産4大トラックメーカーの一角です。元は日産ディーゼル工業という社名で、2019年からいすゞ自動車の傘下となり社名をUDトラックスに改めました。
UDトラックスの特徴は、エンジン馬力の強さです。ほかのメーカーと比較すると車両の主座がありますが、エンジン馬力とクラッチが強いため、坂道発進も難なくこなします。そのため、牽引を目的としてトラック運用をする業者に人気があります。
また、高級感のある内装にもこだわっており、日本はもちろんアジアなど世界での人気も高いメーカーです。燃費を抑えながら快適な走行が特徴のトラック「クオン」など、安全運転をサポートする機能が充実しています。
乗用車メーカーであるマツダですが、商用トラックも販売しています。マツダを代表するトラック「タイタン」は、安全機能が充実しており、環境にも配慮しているのが特徴です。
マツダのトラックは国内よりも欧州のマーケットを意識しているため、日本での認知度はあまり高くありません。
しかし、スピードを上げてもハンドリング性能が安定しているため、走行力が高いという特徴があります。高い燃費性能と運転のしやすさや乗り心地のよさ、環境に配慮した性能など、魅力の多いトラックといえます。
乗用車で国内シェアのトップであるトヨタ（トヨタ自動車）は、トラックの製造販売もおこなっています。
トヨタで製造されているトラックの特徴は、パワーのある馬力と安定した品質にあります。部品の質が高いため故障が少ないというメリットがあります。
ディーラーも多数あり、不具合や故障が発生してもすぐに相談でき、メンテナンスもしやすく安心感があります。また、トヨタの車両は品質の高さから、中古市場でも高値で取引されるほどの人気を誇っています。
日産自動車は乗用車のメーカーとして定評のある会社で、トラックの販売もおこなっています。しかし、トラックを自社で製造しておらず、OEM車（委託者生産）であることが日産の特徴です。
「アトラス」は三菱ふそうのOEM車であり「バネットトラック」はマツダのOEM車です。
なかでもアトラスは日産自動車を代表するトラックであり、一般的によく知られている車両です。サイズと排気量の種類が多く、アトラスディーゼル（中型）・NT450アトラス（中型）・T100クリッパー（軽トラック）などのラインナップがあります。
日産自動車のトラックは選択肢の多さから、運送業者など幅広い職種で人気を集めています。
国内には、魅力的なトラックメーカーが多数存在しますが、海外にもさまざまなメーカーがあります。
そのなかから、世界のマーケットで高い人気を誇る東風汽車（ドンファン）、ダイムラートラック、タタ・モータースの3つについて詳しく紹介します。
東風汽車（ドンファン）は、上海汽車・第一汽車と並ぶ中国の3大自動車メーカーのひとつです。
世界のトラック市場は、長きにわたりダイムラートラックがシェア率トップをキープしてきました。しかし、2022年に東風汽車が1位となったことで、勢いのあるメーカーとして注目が集まっています。
東風汽車で製造している車両は、乗用車やSUV、軽自動車、小・中・大型のトラックまでさまざまなラインナップがそろっています。取り扱う車の市場シェアは、どの車種でも中国市場の10〜20％を占めており、中国や世界で今後さらに発展していくでしょう。
ダイムラートラックは、ドイツに本社を置く世界最大手のトラックメーカーです。拠点も世界に30か所以上あり、全世界で10万人もの従業員を抱える大企業でもあります。
ダイムラー・トラック部門には「三菱ふそうトラック・バス」「フレートライナー」「メルセデスベンツ・トラック」「ウエスタンスター」など、6つのブランドが属しています。
2020年に世界トラックシェア1位の座を東風汽車に明け渡してしまいましたが、2位となっても販売台数は伸びており、前年より2割ほどアップしています。2023年の販売台数はおよそ52万台であり、トラックメーカーとしては世界最大といえるでしょう。
タタ・モーターズは、インドのムンバイに本社を置く自動車メーカーで、インド最大の財閥「タタ・グループ」に属しています。
2022年の世界シェアでは3位に入っており、インド国内での商用車シェアは約14％です。乗用車の分野では後発組ですが、インド国内では1位の「マルチ・スズキ・インディア」2位の「現代自動車」に続く第3位のシェア率を誇っています。
「タタ・ナノ」という小型乗用車を10万ルピー（約28万円）という価格で販売し、「世界で最も安価な車」として注目されました。
これにより、安い車を作っている会社というイメージがありますが、イギリス「ジャガー」や「ランドローバー」を買収していることから、高級車の製造販売もおこなう大きなメーカーといえるでしょう。
物流の2024年問題とは、働き方改革法案によりドライバーの労働時間が制限されることによって引き起こされる問題のことをいいます。
ドライバーの時間外労働の上限が960時間に制限されることで、走行距離が短くなったり長距離での運送ができなくなったりするといわれています。
2024年問題に対処していくには、どのようなことに注力していけばいいのでしょうか。ここからは、2024年問題に適切に対応していくための、企業に必要な取り組みについて解説します。
2024年問題に対応していくには、2024問題の背景をきちんと理解することが必要です。そのうえで企業の義務を確認し、適切に対策を考えなければいけません。
2024年問題で物流業界に影響を及ぼす課題には、おもに「運送力が不足する」「人件費などのコストが上がる」「ドライバーが不足する」の3つがあります。
このなかで自社が直面することになる課題を見つけ、どのような対策が必要かをイメージします。たとえば、すでにドライバーが足りない状態ならばすぐに募集を開始したり、時間外労働が常態化していれば、業務の効率化を図ったりすることが必要です。
働き方改革関連法の改正には、ドライバーの長時間労働を見直すという背景があります。労働環境を改善することで「プライベートな時間も大切にできる」「残業代が高くなった分、短時間でも収入を確保できる」など、よい影響へとつながります。
ドライバーが働きやすい環境を作ることを基本に置いて対策することで、2024年問題を解決していく方法につながるでしょう。
2024年問題への対処方法には「業務効率化」があげられます。システム導入によりDX化を推進し、業務の見直しと効率化を目指します。
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、デジタル技術を活用し、人々の暮らしを快適なものへと変革することです。物流業界は小企業が多く、DX化が進んでいないといわれています。
物流業界では、荷待ち時間の長さが長時間労働の原因となります。荷待ち時間を短縮できれば、時間外労働が少なくなった場合でも利益は確保できる可能性があるため、対処すべき課題といえます。
荷待ち時間削減には、運行管理システムなど、入出庫待ち時間を削減できる予約システムを導入することが有効です。倉庫内での無人配送車（AGV）やピッキングシステムなどの導入も荷待ち時間を減らすことにつながります。
ITツールをうまく活用し、業務の効率化を図ることが重要です。
2024年問題は、物流や運送業者だけでは解決できない要素もあります。一般の消費者や荷主、さまざまな業界にも大きな影響があるため、2024年問題を社会全体の問題として認識してもらえるよう発信していく必要があります。
たとえば、自社のホームページやSNS、パンフレットなどを使用し、人件費高騰による割増賃金増額や、労働時間の制限による運送量や運送料金などに影響が出ることを知ってもらうよう伝えます。
また、改善した労働環境について発信することで、人材不足の解消にもつながります。物流業界の仕事は「労働時間が長くて大変」といったイメージがあるため、悪いイメージを払拭するためにも、労働環境をよくするための取り組みなどを公開するのがおすすめです。
従業員の働き方などを知ることで、ドライバー不足解消にも効果が期待できます。物流業界全体のイメージアップが、2024年問題を適切に対処していくことにもつながるでしょう。
こちらの記事では、2024年問題による長距離輸送の変化について解説しています。関連企業への影響と対策についても紹介しているので、ぜひあわせてご覧ください。
2024年問題により、ドライバーの人材不足が懸念されています。業務の効率化などの対策が必要ですが、トラック業界のイメージ向上も人材不足解消のきっかけとなります。
おしゃれなトラックは、今までの「運送業は辛い」といったイメージを払拭できるでしょう。「おしゃれなトラックで働きたい」と、ドライバー希望の人が増えることにも期待できます。
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